次世代EDI（electronic data interchange）

　インターネットを活用した国際的な標準のEDI（電子データ交換）。

　１９８０年代に日本が独自に制定したEDIの標準仕様（J手順）に代わるもので、２００７年４月から加工食品、酒類、日用雑貨分野で大手スーパーと卸、メーカーとの取引で本格導入された。小売業界では消費財のEDI取引で日本チェーンストア協会が制定したJ手順が普及。ただ、データフォーマットが小売業者ごとに異なり、漢字や画像データがやり取りできず、伝送速度も遅いといった問題があり、次世代のEDI標準化が求められていた。

このため、日本チェーンスト協会と日本スーパーマーケット協会が２００５年度から、経済産業省と財団法人流通システム開発センターの支援を受け、合同作業部会で標準案を検討してきた。標準化の効果としては、データ形式の統一に加え、J手順で２時間程度かかっていた通信時間が十分程度に短縮。入出荷オペレーションや伝票レスなどの業務改善が期待できるという。標準メッセージで使う商品識別コードは国際標準のGTIN（グローバル・トレード・アイテム・ナンバー）、記述はXML（拡張可能なマーク付き言語）形式を採用した。

● EDI

　EDIとは、各業界ごとに標準的な書式に統一された、商取引に関する情報などのビジネス文書を専用回線などの通信回線を通じて企業間でやり取りする電子商取引の仕組みのことです。業務のスピードアップ、コスト削減、人的ミスの軽減、ビジネスチャンスの拡大などのメリットから、EDIソフトを新規導入あるいは見直しを図っている企業が増えています。EDIはシステム関連の知識が要求されるため、EDI業務をアウトソーシングできる企業もあります。

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