アンモニア工業

　窒素と水素を合成しアンモニアNH3を生産する工業。アンモニアは硫安等の窒素肥料、火薬のほか、汎用(はんよう)の基礎化学品として多くの化学工業原料（アクリロニトリル等）に利用されている。

窒素と水素を1対3の割合で混合したガスを合成塔に入れ、200〜350気圧、450〜600℃の状態で触媒の存在下で直接合成する。アンモニア合成技術は、1907年ドイツの化学者F・ハーバーによって理論的に確立され、これを基礎としてバーディシェ社（現BASF）のC・ボッシュが1913年工業化に成功した。合成の際に使用する触媒の種類、圧力・温度などの反応条件、合成塔の構造の違いにより、ハーバー‐ボッシュ法、クロード法、カザレー法、ファウザー法、NEC法、テキサコ法、東京工業試験所法、ICI‐ケロッグ法などがあるが、本質的にはハーバー‐ボッシュ法の変型とみてよい。アンモニアの合成に必要な原料の窒素は、空気中から空中窒素固定法によって得られるが、窒素の3倍の容量を必要とする水素は、第二次世界大戦前は水の電解、コークスなどの水性ガス化によってまかなわれていた。戦後は天然ガス、石油精製の廃ガス、ナフサなどの分解による割合が著しく増加した。

　日本のアンモニア工業は、1922年（大正11）にカザレー法によって生産が開始された。その後肥料を必要とする農業市場を背景として発展し、第二次世界大戦前はアンモニアを酸化させて製造する硝酸が火薬原料として軍需的に重要視されたので、ドイツに次ぐ生産国となったが、戦災によって壊滅的な打撃を被った。戦後は食糧増産に肥料が必要とされ、重点的に補助金が交付されたため、急速に復興を遂げ、昭和30年代までは化学工業の中核的役割を果たし、1972年（昭和47）には化学肥料の世界最大の輸出国となった。しかし、硫安（硫酸アンモニウム）、尿素などの単味肥料から複合肥料への生産転換、政府の減反政策、アンモニアソーダ法の衰退などで国内需要が減退し、さらに1973年のオイル・ショックによる原料価格の高騰は国際競争力を低下させ、天然ガスを原料とする諸外国の参入で輸出も減少した。このため、1978年公布の「特定不況産業安定臨時措置法（特安法）」と1983年公布の「特定産業構造改善臨時措置法（産構法）」に基づいて過剰設備の廃棄などの構造改善が実施され、アンモニアは著しく減産された。

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