石油ショック（オイルショック）

　1973年10月の第四次中東戦争をきっかけにＯＡＰＥＣ（アラブ石油輸出国機構）加盟のアラブ産油国は石油を武器とする戦略を発動し、大幅減産と米国などイスラエル支援国への輸出禁止を行い、これと相前後して、ペルシャ湾岸６か国は原油公示価格を１バレル当たり3.011ドルから5.119ドルに引き上げ、さらに同年末には11.651ドルとする値上げを決定しました。短期間に３倍以上という原油価格の上昇は量的不足とともにエネルギーを中東の石油に依存してきた先進国経済を直撃し、深刻な不況とインフレをもたらしました。これを第一次オイルショック、または第一次石油危機といいます。日本でも物価が高騰し、狂乱物価といわれ、トイレットペーパーの買占め騒ぎなどが起きパニック状態になり、1974年には戦後初めてのマイナス成長を経験し、高度経済成長は終わりを告げました。

● 第二次オイルショック

　　また、1978年末〜1979年３月には、イラン革命の混乱に伴うイランの原油輸出の中断をきっかけとして、石油需給が逼迫し、スポット価格が急騰する中、ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）の相次ぐ値上げ決定により、石油市場が混乱しました。これを第二次オイルショックといいます。しかし、第一次の学習効果、省エネ政策の浸透などにより、日本経済は第一次のときほどひどい状況にはなりませんでした。

　二度のオイルショックは石油消費国に不況と省エネ化の流れをもたらし、代替エネルギー開発や油田の開発も進んだため、石油需要は減少し、1980年代後半には逆に石油価格の暴落も起こりました。しかし、2008年には投資資金が一気に原油市場に流入し、一時的に価格が高騰しています。

　⇒　米州開発銀行、IDBグループ