Subject : デリバティブ(金融派生商品)
カテゴリー : 政治・経済
デリバティブ(金融派生商品)
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デリバティブ(金融派生商品)とは、既存の金融商品(株式、債券、為替)から派生してできた取引に付けられた総称です。英語で、Derivatives(デリバティブズ)といいます。
正式には、金融派生商品(Financial derivative products:フィナンシャル・デリバティブ・プロダクツ)といいます。
派生商品は、先物取引(フューチャー)、スワップ取引、オプション取引の総称です。
派生商品は、予約の一種です。予約とは、将来の時点で商品を売買する約定です。派生商品は、将来に損益(差金)部分のみをやりとりするところに特徴があります。
例えば、AさんとBさんの間で株式を3ヵ月後に100円で売買する予約をするとします。Aさんは買いの予約、Bさんは売りの予約をすることになります。
3ヶ月後に株式の市場価格が150円に値上がりしていた場合、Aさんは、Bさんから株式を100円で買うことができます。市場では150円で売れるので、50円の利益がでます。一方、Bさんは、市場から150円で株式を買ってきてAさんに100円で売らなければならないため、50円の損失が発生します。
逆に、3ヶ月後に株式の市場価格が50円に値下がりしていた場合、Aさんは50円の損失を、Bさんは50円の利益を得ることになります。
そこで、株式が値上がりしていたら、損益の50円をBさんからAさんに支払う、逆に、株式が値下がりしていたら、損益の50円をAさんからBさんに支払うという約定にアレンジしたものが、派生商品です。
もっとも、オプション取引には、予約が行使(実行)できるだけで、差金決済をしない商品もたくさんあります。しかし、これらの商品は、市場でいつでも反対取引ができるようになっていて、商品の性格として差金取引と同等の効能を持つため、派生商品に属する取引となります。
- ● 想定元本(notional amount)
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金融派生商品(デリバティブ)の取引規模を示す代表的な指標。
都市銀行をはじめ大手銀行は1995年3月期分から情報開示を始めた。実際に取引する金利などを計算するうえで使う名目上の元本のため、資金がすべて移動しているわけではない。
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