Subject   :BYOD(Bring Your Own Device)

カテゴリー  : 情報産業・技術  


 BYOD(Bring Your Own Device)
BYODとは、企業などで従業員が私物の情報端末などを持ち込んで業務で利用すること。私用で普段から使っているスマートフォンなどから企業の情報システムにアクセスし、必要な情報を閲覧したり入力したりすることなどを意味する。

これまで業務で利用する情報機器は会社側が一括で調達して支給するのが一般的だったが、BYODを導入することで企業側は端末購入費や通信費の一部などのコストを削減することができる。社員側は同種の端末を「2台持ち」する必要がなくなり、普段から使い慣れた端末で仕事ができるというメリットがある。なお、かかった経費が社員の持ち出しになってしまわないように、通信費の一部を会社が補助するといった運用が行われることが多い。

ただし、会社が支給する端末と異なり、端末の設定や導入するソフトウェアの種類などを企業側が完全にコントロールするのは難しいため、情報漏洩・ウイルス感染などへの対策や、紛失・盗難時の対応などが複雑になることが多い。また、業務中に利用できる機能やアクセスできるサイトを制限するといった対応も難しくなる。本来私用の端末であるため、通信履歴や保存したデータなどをどこまで会社側が取得・把握するかといったプライバシーとの両立の問題もある。

ちなみに、BYODという名称は、パーティーなどで「飲み物は各自持ち寄り」を意味する“BYOB”(Bring Your Own Booze/Bottle)という英語表現をもじったもの。

● CYOD(Choose Your Own Device)
CYODとは、企業などで従業員が業務に使用してもよい携帯端末を何種類か選定し、それぞれ自分が使いたい機種を選んで利用すること。端末の購入や携帯回線の契約などは企業側で行うが、あらかじめ承認された範囲内で従業員による私用を認める場合が多い。

従業員が私物のスマートフォンやタブレット端末などを業務で利用することをBYOD(Bring Your Own Device)というが、費用を原則として従業員が負担する反面、セキュリティ対策など企業側のシステム利用ポリシーを守らせるのが難しかった。

CYODでは企業側が自社のポリシーに則ってセキュリティ対策や使用できるソフトウェアの制限を行った端末を数種類用意し、従業員はその中から自分が使いたい機種を選んで使用する。費用は企業側の負担となるが、従業員へは自宅への持ち帰りや旅行などへの携行を認め、許諾されたソフトウェアやサービスによる私用を認める。

個人用携帯機器の活用による生産性や従業員満足度の向上などの利点は残しつつ、野放図に私用機器が持ち込まれシステム運用が混乱したりセキュリティが疎かになる弊害を軽減した、BYODと端末持ち込み禁止の「折衷案」とも言える利用モデルである。

 ⇒ ASP(Application Service Provider )

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